NIPT（新型出生前診断）の費用はいくら？35歳以上で受ける割合や保険はあるのか

NIPTは、従来の検査より安全に、採血のみで胎児の染色体異常の可能性を調べられる出生前診断です。

しかし、費用が高額になることから受けようか迷っている方も多いのではないでしょうか？

NIPTにかかる費用は、受ける施設や検査の種類によっても異なりますが、約15〜20万円です。

そこで今回は、出生前診断の種類や費用についてNIPTと比較しましたので、受けようか悩んでいる方は参考にしてみてください。

NIPT費用のまとめ

• NIPTの費用は約15〜20万円
• NIPTの費用は高額医療費控除の対象外
• NIPTの費用は医療費控除・保険適用も対象外
• NIPTは採血のみで安全に行える検査
• NIPTを受けるなら平石クリニックがおすすめ
• 平石クリニックは通常なら１回の検査を２回受けられて安心

当記事の監修者

川崎駅ふみレディースクリニック院長 村上 文祥

資格：医師・婦人科医・婦人科腫瘍医
経歴：第48回 日本癌治療学会学術総会 優秀演題賞 受賞
経歴：イシュラン 婦人科がん 2022年度 WARM 30に選出
大学卒業後、婦人科腫瘍を専門として臨床に携わってきました。確かな診断と、丁寧で無駄のない手術を得意としています。約5000件の手術を執刀してきた一方で、対話を最重要視し、患者さんご自身が、安心と納得を得られるよう心がけています。とくに痛みの少ない子宮体がん検査・コルポスコピー検査（子宮頸がん精密検査）には定評があります。受診してよかった、これからも通いたい、家族や友人にすすめたい、そんなクリニックでありたいと思います。どうぞよろしくお願いいたします。
川崎駅ふみレディースクリニック公式ホームページ

NIPTの費用と出生前診断各検査ごとに比較

NIPT（新型出生前診断）の費用は約15〜20万円です。

NIPT以外の確定前診断も比較し、以下の表にまとめています。

NIPT費用：15万～20万円前後

NIPTは、妊娠10週以降の早い時期から、母体の採血のみで簡単に検査が受けられます。

わずか10mlの採血のみのため、母体と胎児への流産リスクがないので安心して受けられる検査です。

母体から採血した血液から、ダウン症候群、エドワーズ症候群、パトウ症候群などの染色体異常を調べられます。

特にダウン症候群（21トリソミー）には感度・特異度ともに100％に近い検査精度です。

出典：厚生労働省

しかし、確定的検査ではないため、もしも陽性だった場合は確定的検査である羊水検査や絨毛検査を受ける必要があります。

超音波（エコー）検査費用：約1万～5万円前後

超音波（エコー）検査には、一般的な検診でも受けられるタイプと、より詳細に胎児の先天性異常を調べられる胎児ドックの2種類があります。

一般的な妊婦検診で受けられるエコー検査は、保険適用はされないものの自治体からの補助券を使用すれば自己負担金額は3,000円〜5,000円です。

一方胎児ドック（胎児精密超音波検査）は、より詳細に胎児の先天性異常を調べられるため費用は3万円〜5万円とやや高額になります。

どちらも腹部にゼリーを塗り端子を体に当てて超音波を照射するため、体への負担は一切なく安心して行える検査です。

妊娠初期だけではなく、いつでも受けられるということが超音波（エコー）検査の特徴の一つです。

母体血清マーカーテスト費用：3万円前後

母体から血液を採取して調べる検査です。

血液中の4種類の成分濃度を測り、ダウン症 (21トリソミー)、18トリソミー、開放性神経管奇形の3つについて胎児の染色体異常の可能性を調べます。

費用は3万円前後で、クアトロ検査と呼ばれることもあります。

もし、陽性だった場合には、より正確な判定を知るために確定検査が推奨されています。

絨毛検査費用：10万円前後

絨毛検査とは、胎盤の一部である絨毛を採取する検査です。

羊水検査と同様、確定検査となりますので、もしこの検査で陽性とされればそれが最終的な診断結果となります。

費用は10万円前後です。

絨毛検査の方法には2種類あります。
経腹法：お腹に針を刺して絨毛細胞を採取する方法
経膣法：膣から医療器具を挿入して絨毛細胞を採取する方法

いずれも母体に針を刺したり医療器具を使用するため感染や出血が起きる可能性もあり、1％の割合で流産リスクがあるとされています。

出典：慶應義塾大学病院

羊水検査費用：15〜20万円前後

羊水検査とは、妊婦さんのお腹に針を刺して羊水を採取する検査です。

絨毛検査と同様に確定検査となりますので、この検査結果が最終的な診断結果となります。

費用は15〜20万円前後です。

羊水検査も母体に針を刺すため感染や出血が起きる可能性もあり、1％の割合で流産リスクがあるとされています。

NIPTとは胎児の発育や異常の有無を調べる検査

母体からわずか10mlの血液を採取するだけで、流産リスクがなく簡単に検査が行えます。

NIPTを受けてわかるのは、次の染色体異常症です。

例えば、ダウン症の場合、陽性的中率は99％と非常に高い確率ですが、確定検査ではないためもし仮に陽性が出た場合は確定検査を受ける必要があります。

母体の年齢により的中率は異なり、若い妊婦ほど偽陽性の可能性が高いと言われています。

そのため、確定前検査で陽性が出た場合には羊水検査や絨毛検査などの確定検査を受けましょう。

出典：厚生労働省

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NIPTを受ける条件

NIPT検査を受検する妊婦に対しては、以下のような制限があります。

出典：兵庫医科大学 看護学部（2022年6月作成）

しかし、2022年に撤廃された為、現在は年齢に関係なく希望すれば本人の意思でNIPTを受けることが可能です。

「対象疾患の発生頻度によらず、適切な遺伝カウンセリングを実施しても胎児の染色体
数的異常に対する不安が解消されない妊婦については、十分な情報提供や支援を行った上で受
検に関する本人の意思決定が尊重されるべきである」

引用：厚生労働省

ただし、病院によってはまだNIPTを受検するための制限を設けている病院もありますので、事前に必ず確認してから検討するようにしましょう。

NIPTの費用が違う理由

NIPTを受ける施設には、大きく分けて『認定施設』と『無認定施設』の2種類があります。

ただし、精度の違いに大きな差はなく、たとえ無認定施設で検査を受けた場合でも違法などではありません。

認定施設

新型出生前診断（NIPT）が導入された平成25年に、日本医学会と日本産科婦人科学会が「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査に関する指針」という指針を出しました。

出典元：厚生労働省

その指針により認定を受けている施設を認可施設としています。

ただし、もし陽性だった場合にはその後の羊水検査が無料になる場合もありますし、カウンセリングもついているためアフターフォローが充実しています。

無認定施設

無認定施設は、上記で述べた条件を満たさない施設ということになりますが、その他の特徴にはプランの違いもあります。

無認定施設では学会の枠組みやルールは存在しないため、同じNIPTの染色体検査でもより細かく検査を受けられたり逆に減らすことも可能なため自由なプラン選択が可能です。

また、無認定施設では誰でも受検が可能です。

ただし、無認定施設の中には検査結果が書面で送られてくるだけなどカウンセリングもなくその後のフォロー体制がない施設もあり問題となっています。

もし、陽性だった場合には羊水検査などの確定診断が必要になり病院を探し直さなければならないなど手間が増える可能性もあるためです。

検査を受ける場合は、遺伝カウンセリングがしてもらえる、羊水検査ができるなど、その後のフォロー体制がしっかりしている病院を選ぶことが重要です。

NIPT検査のメリット・デメリットとは？

手軽に受けられるNIPTの検査ですが、以下のようなメリットとデメリットがあります。

NIPT検査のメリットは事前に準備ができること

NIPTは母体や胎児へのリスクが少ないことが挙げられます。

また、妊娠10週からと妊娠初期から検査が可能なため早くに赤ちゃんの状態を把握できます。

施設によっては10週前から検査が可能な場合もあり、『陰性』だった場合にはその後の妊娠生活を安心して過ごせるかもしれません。

NIPT検査のデメリットは費用が高く心理的負担が増える可能性がある

NIPT費用は高額ですが、自費負担のため経済的な状況により受けられない妊婦もいます。

また、もし仮に『陽性』だった場合にはその後どうするのかを家族で話し合うという重い決断をしなければなりません。

場合によっては命の選択にもなりかねず深い悩みを抱えることになるでしょう。

そのため、NIPTを受検するときにはその必要性もよく家族と話し合った上で遺伝カウンセリングを受けられる病院で行うことをおすすめします。

NIPTを受けられる時期とかかる日数

NIPTを受けられる時期は妊娠10週〜18周まで受けることが可能です。

受ける施設によって多少前後はありますが、比較的妊娠の早い段階から受けることが可能です。

採血をしてからおおよそ1〜2週間で結果がわかります。

もし、陽性だった場合には確定検査が必要となりますのでなるべく早めに検査を受けることをお勧めします。

NIPTや出生前診断の種類によって受けられる時期が違う

同じ出生前診断でも検査の種類によって受けられる時期は異なります。

妊娠初期から受けられる検査となり、比較的母体や胎児へのダメージが少ない安全な検査となります。

これらの検査で仮に陽性だった場合には、確定検査が必要になります。

確定検査に適切な時期

主に確定検査は、NIPTなどの検査結果で陽性が出た場合に行われます。

この検査結果が最終判断となるため確認しておきましょう。

絨毛検査は妊娠初期の早い時期に行うと絨毛の部分に血の塊が作られて胎児に悪影響を及ぼす可能性があります。

羊水検査は、妊娠初期だと羊水の量が少なく採取するのが難しい場合があります。

これらの点を考慮すると、妊娠初期には適していないことがわかります。

出生前診断におすすめのクリニック

平石クリニック

NIPT平石クリニックでは、日本のNIPTをリードしてきました。

以下に日本のNIPT業界をリードしてきた平石クリニックの歩みをまとめました。

上記をみてわかるように、実績が豊富で安心できるクリニックです。

※絨毛検査や微小欠失の羊水検査も全額負担いたします。
※一部クリニックを除きます。詳しくはお問い合わせください。

NIPT DNA先端医療

NIPT DNA先端医療は、認定遺伝カウンセラーの相談は無料で、羊水検査は全額負担してくれるので、費用を抑えることができます。

また、NIPT DNA先端医療は当日予約・検査にも対応しているので、すぐに検査をしたい方にもおすすめです。

青山ラジュボークリニック

青山ラジュボークリニックでは、来院前でも検査後でも認定遺伝カウンセラーによる無料相談をおこなっています。

検査のプランは4種類展開しており、88,000円のミニマムプランもあるので費用を抑えて検査することが可能です。

また、1回の来院で検査することができるので、何度も足を運ぶこともありません。

ミネルバクリニック

ミネルバクリニックは、オンラインに対応しているため、全国の方が利用することができます。

そしてミネルバクリニックはMEDICOVER社と独占契約しているため、日本で唯一、スーパーNIPT、カリオ7、デノボなど世界でも優れた検査を採用しているのが特徴です。

NIPT費用に関するよくある質問

NIPTの平均費用はいくらですか？

受検する病院によっても異なりますが、NIPTの平均費用は約20万円だと言われています。

認可外施設は、プランの自由度が高く検査の内容を追加したり減らせる施設もあります。

例えば、基本検査のほかにオプションでそれ以外の検査を追加できますが、検査数に応じて費用は高額となります。

逆に、認可施設は基本の検査しかできない場合も多いため、受検する場合には内容をよく調べましょう。

NIPTは高額医療費ですか？

NIPTは高額医療費対象外です。

高額医療費とは医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額（自己負担限度額）を超えた分が、あとで払い戻される制度です。

しかしあくまで病気の治療のときに対象となるため、任意の検査であるNIPTは対象外となります。

NIPTは医療費控除・保険適用の対象ですか？

NIPTは医療費控除、保険適用共に対象外です。

高額医療費の時と同様に、病気の治療には当たらず、また結果が判明しても治療に繋がらないということから対象外となります。

現在は、染色体異常は治療ができません。

他にも治療に繋がらない出産費用や妊婦健診も、不妊治療も対象外です。

NIPT費用は35歳以上で補助や保険適用はあるのか？

35歳以上の出産で染色体異常の可能性が高いからといって、特別な補助や保険適用はありません。

妊婦健診に関しては自治体から補助が出ているところも増えていますが、NIPTや羊水検査はあくまで任意検査のため、残念ながら補助の対象外です。

35歳以上の妊婦がNIPTを受けた割合は？

2020年に厚生労働省の専門委員会が448名の経産婦に対して実施したアンケートでは、3人に1人が35歳以上で出産しています。

そのうち、35〜39歳で10.2%、40歳以上で22.7%もの妊婦さんがNIPTを受けたと回答しています。

出典：厚生労働省

しかし一方で、認定施設の場合は高年齢の妊婦と対象を限定にしていたこともあり、34歳以下の妊婦は無認定施設で受けるしかありませんでした。

このような背景からも、今後NIPTを受ける妊婦の割合は増える可能性があります。

NIPTの費用は15〜20万円が相場

NIPTの費用は高額です。

医療費控除や保険も適用されず全額自己負担のため、受けるか迷っている方も多いでしょう。

しかし、NIPTは採血のみの安全な検査のため確定診断の羊水検査や絨毛検査に比べて安心して受検できる検査といえます。

検査による流産リスクがないNIPTは、妊娠初期から受けられる検査です。

もし受検する場合には費用のほか、遺伝カウンセラーがいるか、もし陽性だった場合には羊水検査などのフォロー体制はあるのかも必ず考慮しましょう。

事前にパートナーとよく話し合い、専門家の意見も聞いた上で検討するようにしましょう。